複数回の採卵で胚を保存してから移植を考える方法

体外受精について調べる中で、「胚バンク」という言葉を目にすることがあります。これは、複数回の採卵で得られた胚を凍結保存し、移植前に一定数の胚を確保する計画を指して使われることがあります。

ただし、「胚バンク」は医学的に統一された名称ではなく、施設によって意味やサービス内容が異なります。また、第三者から提供された胚を利用する「胚提供」とは区別して考える必要があります。

胚を多く保存すれば、必ず妊娠・出産できるわけではありません。年齢や治療歴、将来の家族計画などを踏まえ、採卵と移植の進め方を考えることが重要です。

胚バンクではどのようなことを行うのか

胚バンクと呼ばれる方法では、採卵、受精、胚の培養、凍結保存を行い、複数の胚を確保する計画が立てられることがあります。

通常の体外受精でも、移植に使用しなかった胚を凍結保存する場合があります。一方、胚バンクでは、移植を始める前に採卵を複数回行うことを想定する場合があります。

例えば、一回の採卵で得られる胚が少ない場合や、将来複数の子どもを希望する場合などに、治療計画の一つとして検討されることがあります。

英国の生殖医療規制機関HFEAも、胚の凍結保存は将来の治療に利用するための方法であると説明しています。

ただし、複数回の採卵で胚を蓄積する方法が、すべての人の妊娠率や出生率を改善すると確立されているわけではありません。

男女産み分けを目的としてPGT（着床前遺伝学的検査）を利用する場合、希望する性別の移植候補胚が得られるとは限りません。

採卵した卵子がすべて受精するわけではなく、受精卵がすべて胚盤胞まで発育するわけでもありません。さらに、PGT-Aで染色体数を調べた場合も、すべての胚が正倍数性に相当する結果になるとは限りません。

希望する性別という条件が加わると、一回の採卵では条件に合う胚が得られない場合があります。

そのため、複数回の採卵で胚を保存してから移植を検討する計画が、施設によって提案されることがあります。

なお、日本のPGT-A・PGT-SRは、一般的な男女産み分けを目的とした制度ではありません。海外でも性別選択の可否は国や地域、医療施設によって異なります。

胚を先に保存する方法には、現在の年齢で採卵した卵子を用いて胚を確保し、将来の移植に備えられるという特徴があります。

一方、採卵を繰り返している間は移植の開始が遅れ、薬剤や採卵処置による身体的負担、治療費が増える場合があります。

また、凍結した胚がすべて融解後に生存するわけではなく、保存胚からの妊娠・出生も保証されません。

HFEAも、胚の凍結保存には将来利用できる利点がある一方、凍結融解後に生存しない胚があることを説明しています。

そのため、保存する胚の数だけでなく、移植をいつ始めるのかも重要な検討事項となります。

採卵回数を考える際には、年齢、卵巣の反応、過去の採卵結果などが参考になります。

AMH（抗ミュラー管ホルモン）や胞状卵胞数は、卵巣刺激によって得られる卵子数を予測するための情報です。

米国生殖医学会（ASRM）の2020年の委員会意見では、卵巣予備能検査は採卵数の予測に役立つ一方、それだけで卵子の質や妊娠・出生の可能性を正確に予測できるものではないとされています。

実際の治療では、成熟卵数、受精率、胚盤胞まで発育した割合なども考慮されます。

必要な採卵回数は一律に決められるものではなく、それまでの治療結果によって見通しが変わる場合があります。

胚を凍結保存する場合には、凍結費用、保管料、更新手続き、保管期限などの確認が必要です。

PGTを行う場合は、胚の生検や検査に追加費用がかかることもあります。また、海外で治療する場合には、保存胚の移送条件や、将来使用しない場合の取り扱いも確認事項となります。

保管できる期間や同意手続きは、国の制度や施設の契約条件によって異なります。

治療を開始する前に、どの工程が費用に含まれているのか、追加料金が発生する条件は何かを確認しておくことが大切です。

胚バンクと呼ばれる方法は、複数回の採卵で得られた胚を保存し、将来の移植に備える治療計画の一つです。

ただし、胚を多く保存すること自体が妊娠・出生を保証するわけではありません。

採卵を続ける期間や費用、身体的な負担、移植を始める時期などを含め、個別の状況に応じた検討が必要です。

また、施設によって「胚バンク」の意味や提供内容は異なるため、名称だけで判断せず、治療の範囲や保管条件、終了条件を事前に確認することが重要です。

※本記事は、国内外の医学会および専門機関が公表した資料を基に、生殖医療に関する一般的な情報をまとめたものです。医師による監修を受けた記事ではなく、特定の治療方法や医療行為を推奨するものではありません。個別の診断や治療方針については、担当医や専門の医療機関にご相談ください。